皆さんこんにちは！
事務局の原 知弘です。
今年ももう2月。冬の寒さも一番厳しい時期ということで朝布団から出るのが辛い人も多いのではないでしょうか？
そんな寒さの厳しい2月は、エネルギーの需要が高まる時期ということで、日本政府によって「省エネルギー月間」と定められているそうです。
今回は日本の省エネの歴史を振り返ってみようと思います。
出典：省エネ大国・ニッポン ～省エネ政策はなぜ始まった？そして、今求められている取り組みとは？～｜経済産業省資源エネルギー庁
日本で省エネの機運はなぜ高まったか？
日本は化石資源に乏しく、貴重なエネルギー源を効率よく使用するため省エネを推進してきました。そのために1979年に制定されたのが「省エネ法」（正式名称：エネルギーの使用の合理化等に関する法律）です。
法制定してまで省エネを推進する契機となったのは、1973年と1979年に起こったオイルショックです。
これは私が産まれる前に起こったことですが、テレビでも当時のことを振り返えることも多く、トイレットペーパーや洗剤の買い占めが起こったことなど、特に学んだ訳でもないのに子供の頃には知っていた記憶があります。
石油が無くなるとどうなる？
オイルショックが元となって、1974年には戦後初めてのマイナス成長。高度経済成長に終止符が打たれ、燃料の高騰により燃費のよくないロータリーエンジンの採用が減少、鉄道のガスタービン動車の実用化が断念、原子力発電所整備の促進、長距離のカーフェリーやバス路線が廃止になるなど社会全体で化石燃料の使用量が激減しました。
また、1973年や1979年のオイルショック時以前にもエネルギー供給が止まったことが一因となって大きな事件が発生しました。それが太平洋戦争です。
1941年、アメリカから日本への石油輸出禁止措置が取られ、続いてイギリス、オランダからの全面禁輸。こうした経済封鎖の打開策として武力反撃という手段でした。
過去の事件を教訓にして
こうした事件によって、石油が無くなった時の産業への影響が明確になったことで、省エネの機運が高まり、折に触れて省エネ法は改正を繰り返してきました。
石油を効率的に使用すること、石油に依存しないこと、それらの対策を講じた上でも必要不可欠なものは安定的な確保を図ることによって、エネルギーの安定供給が行われています。
省エネを考えている方は是非一報を！
そんな歴史を辿ってきた省エネ。当然のことですが、「現在どのようにエネルギーを使用しているか？」を知ることが無ければ効果的なエネルギー使用の効率化は出来ません。そんな「省エネルギーの基本の「き」！」ですが、自社で人員を割いて調査を行なうには時間や人や知識が足りない…という方もいらっしゃると思います。
そんな事業者のために、省エネ診断の費用を負担してくれる補助金が出ています。これは特に申請に手間がかかることもなくWEB上からの申込を行なえば、登録診断機関の専門家が省エネ診断を行なってくれます。（今年度分は受付終了のため、次回受付は2025年4月頃開始予定）
当社も登録診断機関として、来期も皆さんのお力になれる予定です。省エネを考えている方は是非私にご一報ください！
ここまで読んでくださった皆さんありがとうございます。
また次回お会いしましょう！
